固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年
工具、器具及び備品 5～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
耐用年数は、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。2018/11/30 14:03

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自平成29年4月1日至平成29年9月30日)		当中間連結会計期間(自平成30年4月1日至平成30年9月30日)
その他(無形固定資産)	74	百万円	-	百万円

2018/11/30 14:03

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2018/11/30 14:03

#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額

	前連結会計年度(平成30年3月31日)		当中間連結会計期間(平成30年9月30日)
有形固定資産の減価償却累計額	177,723	百万円	181,657	百万円

2018/11/30 14:03

#7 減価償却額の注記

4 減価償却実施額は、次のとおりであります。

	前中間会計期間(自平成29年4月1日至平成29年9月30日)	当中間会計期間(自平成30年4月1日至平成30年9月30日)
有形固定資産	0百万円	0百万円

2018/11/30 14:03

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

機能材料事業
当中間連結会計期間末の資産は、前連結会計年度末に比べ2,043百万円減少し、46,268百万円となりました。主な要因は、有形固定資産の減少によるものです。
加工品事業

2018/11/30 14:03

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/11/30 14:03