建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 8～50年
構築物 7～50年

2015/06/30 9:29

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	45	百万円	8	百万円
構築物	25	〃	16	〃

2015/06/30 9:29

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
圧縮記帳額	300	百万円	459	百万円
(うち、建物及び構築物)	1	〃	1	〃
(うち、機械装置及び運搬具)	268	〃	428	〃

2015/06/30 9:29

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち、主なものは次のとおりである。

資産の種類	増減区分	事業所	設備名称	金額(百万円)
建物	増加	姫路	製品倉庫	1,637
建物	増加	姫路	高吸水性樹脂製造設備	710
機械及び装置	増加	姫路	高吸水性樹脂製造設備	3,251

2015/06/30 9:29

#5 減損損失に関する注記（連結）

なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュフローを5.0%で割り引いて算出している。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	574	百万円	-	百万円
構築物	51	〃	-	〃

2015/06/30 9:29

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
…定額法(一部の連結子会社は定率法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 …7～50年
機械装置及び運搬具…3～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/30 9:29