- 4008
- 2026/09/02
- 時価
- 972億円
- PER 予
- 12.11倍
- 2010年以降
- 3.95-148.86倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.92倍
- 2010年以降
- 0.44-1.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.65%
- ROE 予
- 7.59%
- ROA 予
- 4.99%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
住友精化(4008)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 10億6500万
- 2008年3月31日 -48.45%
- 5億4900万
- 2009年3月31日 -78.14%
- 1億2000万
- 2010年3月31日 +59.17%
- 1億9100万
- 2011年3月31日 -30.89%
- 1億3200万
- 2012年3月31日 +2.27%
- 1億3500万
- 2013年3月31日 +66.67%
- 2億2500万
- 2014年3月31日 +75.56%
- 3億9500万
- 2015年3月31日 +32.66%
- 5億2400万
- 2016年3月31日 -37.21%
- 3億2900万
- 2017年3月31日 +78.72%
- 5億8800万
- 2018年3月31日 +29.42%
- 7億6100万
- 2019年3月31日 -19.05%
- 6億1600万
- 2020年3月31日 -54.38%
- 2億8100万
- 2021年3月31日 +143.77%
- 6億8500万
- 2022年3月31日 +9.2%
- 7億4800万
- 2023年3月31日 -35.29%
- 4億8400万
- 2024年3月31日 +79.55%
- 8億6900万
- 2025年3月31日 -23.59%
- 6億6400万
- 2026年3月31日 -41.57%
- 3億8800万
個別
- 2007年3月31日
- 10億1000万
- 2008年3月31日 -49.9%
- 5億600万
- 2009年3月31日 -77.08%
- 1億1600万
- 2010年3月31日 +50.86%
- 1億7500万
- 2011年3月31日 -34.86%
- 1億1400万
- 2012年3月31日 +5.26%
- 1億2000万
- 2013年3月31日 +72.5%
- 2億700万
- 2014年3月31日 +80.19%
- 3億7300万
- 2015年3月31日 +36.46%
- 5億900万
- 2016年3月31日 -41.65%
- 2億9700万
- 2017年3月31日 +88.89%
- 5億6100万
- 2018年3月31日 +35.65%
- 7億6100万
- 2019年3月31日 -19.05%
- 6億1600万
- 2020年3月31日 -54.38%
- 2億8100万
- 2021年3月31日 +143.77%
- 6億8500万
- 2022年3月31日 +9.2%
- 7億4800万
- 2023年3月31日 -35.29%
- 4億8400万
- 2024年3月31日 +79.55%
- 8億6900万
- 2025年3月31日 -23.59%
- 6億6400万
- 2026年3月31日 -41.57%
- 3億8800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/26 9:36
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)その他有価証券評価差額金 当期発生額 △212百万円 組替調整額 △62百万円 法人税等及び税効果調整前 △275百万円 法人税等及び税効果額 69百万円 その他有価証券評価差額金 △205百万円 繰延ヘッジ損益 当期発生額 △310百万円 組替調整額 -百万円 法人税等及び税効果調整前 △310百万円 法人税等及び税効果 95百万円 繰延ヘッジ損益 △215百万円 為替換算調整勘定 当期発生額 △2,535百万円 組替調整額 △60百万円 法人税等及び税効果調整前 △2,595百万円 法人税等及び税効果 -百万円 為替換算調整勘定 △2,595百万円 退職給付に係る調整額 当期発生額 199百万円 組替調整額 △287百万円 法人税等及び税効果調整前 △88百万円 法人税等及び税効果額 25百万円 退職給付に係る調整額 △63百万円 その他の包括利益合計 △3,080百万円
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、次のとおりであります。2026/06/26 9:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳は、次のとおりであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 前払年金費用 △467 〃 △492 〃 その他有価証券評価差額金 △209 〃 △130 〃 固定資産圧縮積立金 △11 〃 △10 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 9:36
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △11 〃 △10 〃 その他有価証券評価差額金 △209 〃 △130 〃 海外子会社の留保利益 △1,531 〃 △1,365 〃
前連結会計年度(2025年3月31日)