日産化学（4021）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 132億9800万
2009年3月31日 +1.26%: 134億6600万
2010年3月31日 +8.46%: 146億500万
2011年3月31日 -1.07%: 144億4800万
2012年3月31日 +12.6%: 162億6800万
2013年3月31日 -2.83%: 158億800万
2014年3月31日 -4.23%: 151億4000万
2015年3月31日 +17.13%: 177億3300万
2016年3月31日 +1.12%: 179億3100万
2017年3月31日 +5.88%: 189億8500万
2018年3月31日 -1.04%: 187億8800万
2019年3月31日 +3.53%: 194億5200万
2020年3月31日 -1.05%: 192億4800万
2021年3月31日 +0.19%: 192億8400万
2022年3月31日 -2.3%: 188億4000万
2023年3月31日 -1.23%: 186億800万
2024年3月31日 +4.03%: 193億5700万
2025年3月31日 -7.07%: 179億8800万
2026年3月31日 +6.85%: 192億2000万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

カテゴリー4の一部については1次データを使用して算出しています。

カテゴリー		活動量	排出係数
12	販売した製品の廃棄	・容器包装リサイクル法対応容器重量・廃棄処理が必要な化学製品の販売量	・SC-DB 廃棄物種類別排出原単位
13	リース資産(下流)	・賃貸物件の建物面積	・SC-CB 建物用途別・単位面積当たりの排出原単位
14	フランチャイズ	―	―

※1 SC-DB:サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(Ver.3.4)
※2 IDEAv2:Inventory Database for Environmental Analysis(Ver2.3)

2026/06/24 10:09

#2 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く。)
主として、定率法により償却しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)ならびに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2026/06/24 10:09

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは下記のとおりであります。

工具器具備品	材料科学研究所	リソグラフィー材料開発研究	2,398百万円
建物・工具器具備品	富山工場	分析棟建築・既存分析棟整備	1,949百万円
ソフトウエア	本社	設備保全管理システム構築	409百万円

2. 当期減少額のうち主なものは下記のとおりであります。

機械装置	富山工場	センタム除却	141百万円
建物	富山工場	日産クラブ除却	71百万円
工具器具備品	物質科学研究所	NMR 除却	60百万円
工具器具備品	材料科学研究所	紫外線硬化装置除却	49百万円
建物	材料科学研究所	空調設備除却	39百万円

3. 「当期減少額」および「当期償却額」欄の()は内数で、当期の減損損失計上額であります。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

場所	用途	種類	金額
富山県富山市他	工場資産等	建物及び構築物	1,156
		機械装置及び運搬具	1,561
		工具、器具及び備品	11
		建設仮勘定	32
		ソフトウェア	0
		計	2,761

群馬県藤岡市他	工場資産等	建物及び構築物	449
		機械装置及び運搬具	464
		工具、器具及び備品	17
		土地	177
		建設仮勘定	5
		計	1,114

(資産のグルーピングの方法)

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
主として、定率法により償却しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)ならびに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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