建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
主として、定率法により償却しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについて、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産
定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、のれんについては、20年以内のその効果の及ぶ期間にわたって定額法により償却しております。2015/06/25 16:31

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは下記のとおりであります。

建物	材料科学研究所(船橋)	新棟	2,591百万円他
機械及び装置	袖ケ浦工場	無機品質向上工事	527百万円他
工具、器具及び備品	物質科学研究所・材料科学研究所	研究開発設備	1,836百万円他

3.当期減少額のうち主なものは下記のとおりであります。

2015/06/25 16:31

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として、定率法により償却しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
また、当社及び国内連結子会社は、平成19年3月31日以前に取得したものについて、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 16:31