4025 多木化学

4025
2026/03/27
時価
482億円
PER 予
16.05倍
2009年以降
6.24-48.36倍
(2009-2025年)
PBR
0.99倍
2009年以降
0.51-2.8倍
(2009-2025年)
配当 予
1.57%
ROE 予
6.18%
ROA 予
4.04%
資料
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多木化学(4025)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
63億9200万
2009年12月31日 +7.53%
68億7300万
2010年12月31日 -7.01%
63億9100万
2011年3月31日 -1.72%
62億8100万
2011年6月30日 -0.67%
62億3900万
2011年9月30日 +2.66%
64億500万
2011年12月31日 -1.89%
62億8400万
2012年3月31日 -2.05%
61億5500万
2012年6月30日 -1.88%
60億3900万
2012年9月30日 -1.85%
59億2700万
2012年12月31日 -1%
58億6800万
2013年3月31日 -1.99%
57億5100万
2013年6月30日 -1.46%
56億6700万
2013年9月30日 -1.98%
55億5500万
2013年12月31日 -0.68%
55億1700万
2014年3月31日 -1.94%
54億1000万
2014年6月30日 +0.89%
54億5800万
2014年9月30日 -1.78%
53億6100万
2014年12月31日 -1.16%
52億9900万
2015年3月31日 -1.6%
52億1400万
2015年6月30日 -0.23%
52億200万
2015年9月30日 -1.96%
51億
2015年12月31日 -0.65%
50億6700万
2016年3月31日 -1.97%
49億6700万
2016年6月30日 +1.15%
50億2400万
2016年9月30日 -1.83%
49億3200万
2016年12月31日 -0.47%
49億900万
2017年3月31日 +6.56%
52億3100万
2017年6月30日 -1.61%
51億4700万
2017年9月30日 -1.07%
50億9200万
2017年12月31日 -0.57%
50億6300万
2018年3月31日 -1.13%
50億600万
2018年6月30日 -1.04%
49億5400万
2018年9月30日 -2.16%
48億4700万
2018年12月31日 -1.11%
47億9300万
2019年3月31日 -0.81%
47億5400万
2019年6月30日 +3.45%
49億1800万
2019年9月30日 -1.08%
48億6500万
2019年12月31日 -0.99%
48億1700万
2020年3月31日 -1.33%
47億5300万
2020年6月30日 +0.23%
47億6400万
2020年9月30日 +4.51%
49億7900万
2020年12月31日 -1.23%
49億1800万
2021年3月31日 +1.26%
49億8000万
2021年6月30日 -0.3%
49億6500万
2021年9月30日 +3.56%
51億4200万
2021年12月31日 +36.02%
69億9400万
2022年3月31日 -0.57%
69億5400万
2022年6月30日 -1.67%
68億3800万
2022年9月30日 -1.48%
67億3700万
2022年12月31日 -0.96%
66億7200万
2023年3月31日 -1.48%
65億7300万
2023年6月30日 -1.61%
64億6700万
2023年9月30日 -1.7%
63億5700万
2023年12月31日 -1.05%
62億9000万
2024年3月31日 +27.81%
80億3900万
2024年6月30日 -0.6%
79億9100万
2024年9月30日 +0.18%
80億500万
2024年12月31日 -0.25%
79億8500万
2025年3月31日 -1.21%
78億8800万
2025年6月30日 -1.55%
77億6600万
2025年9月30日 +0.23%
77億8400万
2025年12月31日 -0.57%
77億4000万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.決算日が連結決算日と異なる多木商事㈱、洛東化成工業㈱については、直近の決算日(令和7年10月31日)現在の状況を記載しております。
3.しき島商事㈱の建物及び構築物の一部と土地の一部は提出会社より賃借しております。
4.多木建材㈱の建物及び構築物の一部と土地は提出会社より賃借しております。
2026/03/25 9:02
#2 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
2026/03/25 9:02
#3 固定資産売却益の注記(連結)
5.(※5)固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日)当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日)
建物及び構築物52百万円-百万円
機械装置及び運搬具46
2026/03/25 9:02
#4 固定資産除却損の注記(連結)
9.(※9)固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日)当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日)
建物及び構築物1百万円0百万円
機械装置及び運搬具12
2026/03/25 9:02
#5 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
場所用途種類減損損失
兵庫県加古川市遊休資産建物及び構築物0百万円
土地27百万円
当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている業績管理上の事業区分ごとに、グルーピングを行っております。ただし、不動産事業については物件単位で、遊休資産については個別資産単位でグルーピングを行っております。遊休資産については、今後の使用が見込めなくなったことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物については零として評価し、土地については固定資産税評価額等により評価しております。
2026/03/25 9:02
#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物及び構築物の取得による増加(71百万円)であり、主な減少額は減価償却費(299百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は土地の取得による増加(107百万円)であり、主な減少額は減価償却費(288百万円)であります。
3.期末の時価は、主要な物件については、外部の不動産鑑定士による評価に基づく金額、その他の物件については、固定資産税評価額等を合理的に調整した価額により算定した金額であります。ただし、第三者からの取得時や直近の評価時点から、一定の評価額や適切に市場価値を反映していると考えられる指標に重要な変動が生じていない場合には、当該評価額や指標を用いて調整した金額によっております。
2026/03/25 9:02

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