日本曹達（4041）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億6700万
2010年9月30日: -4億1900万
2010年12月31日: 16億300万
2011年3月31日 +96.88%: 31億5600万
2011年6月30日 -31.81%: 21億5200万
2011年9月30日 -36.71%: 13億6200万
2011年12月31日 +58.3%: 21億5600万
2012年3月31日 +193.55%: 63億2900万
2012年6月30日 -82.73%: 10億9300万
2012年9月30日 -95.79%: 4600万
2012年12月31日 +999.99%: 42億1200万
2013年3月31日 +127.23%: 95億7100万
2013年6月30日 -56.85%: 41億3000万
2013年9月30日 +31.4%: 54億2700万
2013年12月31日 +86.24%: 101億700万
2014年3月31日 +3.22%: 104億3200万
2014年6月30日 -74.53%: 26億5700万
2014年9月30日 +169.33%: 71億5600万
2014年12月31日 +99.82%: 142億9900万
2015年3月31日 +50.16%: 214億7200万
2015年6月30日 -75.77%: 52億300万
2015年9月30日 +30.39%: 67億8400万
2015年12月31日 +56.99%: 106億5000万
2016年3月31日 -38.66%: 65億3300万
2016年6月30日: -7億1500万
2016年9月30日: 11億6400万
2016年12月31日 +455.07%: 64億6100万
2017年3月31日 +67.54%: 108億2500万
2017年6月30日 -74.89%: 27億1800万
2017年9月30日 +93.71%: 52億6500万
2017年12月31日 +54.83%: 81億5200万
2018年3月31日 +4.81%: 85億4400万
2018年6月30日 -79.76%: 17億2900万
2018年9月30日 +22.61%: 21億2000万
2018年12月31日: -9億2000万
2019年3月31日: 20億700万
2019年6月30日 -93.57%: 1億2900万
2019年9月30日 +338.76%: 5億6600万
2019年12月31日 +298.59%: 22億5600万
2020年3月31日 +2.7%: 23億1700万
2020年6月30日 -26.37%: 17億600万
2020年9月30日 +24.33%: 21億2100万
2020年12月31日 +62.56%: 34億4800万
2021年3月31日 +260.85%: 124億4200万
2021年6月30日 -95.5%: 5億6000万
2021年9月30日 +846.07%: 52億9800万
2021年12月31日 +23.88%: 65億6300万
2022年3月31日 +131.33%: 151億8200万
2022年6月30日 -36.53%: 96億3600万
2022年9月30日 +34.81%: 129億9000万
2022年12月31日 +29.11%: 167億7200万
2023年3月31日 +13.16%: 189億7900万
2023年6月30日 -53.16%: 88億8900万
2023年9月30日 +74.88%: 155億4500万
2023年12月31日 +19.92%: 186億4100万
2024年3月31日 +52.1%: 283億5300万
2024年6月30日 -77.81%: 62億9200万
2024年9月30日 -31.07%: 43億3700万
2024年12月31日 +61.72%: 70億1400万
2025年3月31日 -24.31%: 53億900万
2025年6月30日 +2.07%: 54億1900万
2025年9月30日 +131.78%: 125億6000万
2025年12月31日 +81.49%: 227億9500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:43

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）

(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。これによる、財務諸表への影響はありません。

2025/06/26 13:43

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

区分	当連結会計年度(2025年3月31日)
期首残高	-
当期の損益又はその他の包括利益	-
購入、売却、償還	1,000

(3) 時価の評価プロセスの説明
レベル3に分類した金融商品については、時価の算定に関する会計方針等に従い、時価を算定しております。時価の算定にあたっては、対象となる資産の性質、特性及びリスクに応じて、時価のレベルの分類及び時価の算定に用いられた評価技法の適切性を考慮しております。

2025/06/26 13:43