日本曹達(4041)の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 31億5600万
- 2012年3月31日 +100.54%
- 63億2900万
- 2013年3月31日 +51.22%
- 95億7100万
- 2014年3月31日 +9%
- 104億3200万
- 2015年3月31日 +105.83%
- 214億7200万
- 2016年3月31日 -69.57%
- 65億3300万
- 2017年3月31日 +65.7%
- 108億2500万
- 2018年3月31日 -21.07%
- 85億4400万
- 2019年3月31日 -76.51%
- 20億700万
- 2020年3月31日 +15.45%
- 23億1700万
- 2021年3月31日 +436.99%
- 124億4200万
- 2022年3月31日 +22.02%
- 151億8200万
- 2023年3月31日 +25.01%
- 189億7900万
- 2024年3月31日 +49.39%
- 283億5300万
- 2025年3月31日 -81.28%
- 53億900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 13:43
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/26 13:43
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。これによる、財務諸表への影響はありません。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 13:43
(3) 時価の評価プロセスの説明区分 当連結会計年度(2025年3月31日) 期首残高 - 当期の損益又はその他の包括利益 - 購入、売却、償還 1,000
レベル3に分類した金融商品については、時価の算定に関する会計方針等に従い、時価を算定しております。時価の算定にあたっては、対象となる資産の性質、特性及びリスクに応じて、時価のレベルの分類及び時価の算定に用いられた評価技法の適切性を考慮しております。