日本曹達（4041）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1575億6100万
2009年3月31日 -4.15%: 1510億2100万
2009年12月31日 -41.28%: 886億7800万
2010年3月31日 +49.4%: 1324億8600万
2010年6月30日 -78.81%: 280億8000万
2010年9月30日 +96.64%: 552億1700万
2010年12月31日 +56.24%: 862億7100万
2011年3月31日 +42.85%: 1232億3800万
2011年6月30日 -75.32%: 304億1600万
2011年9月30日 +84.32%: 560億6200万
2011年12月31日 +52.13%: 852億8900万
2012年3月31日 +42.01%: 1211億1800万
2012年6月30日 -77.17%: 276億4900万
2012年9月30日 +103.41%: 562億4000万
2012年12月31日 +54.44%: 868億5800万
2013年3月31日 +46.88%: 1275億8100万
2013年6月30日 -75.61%: 311億2100万
2013年9月30日 +100.52%: 624億500万
2013年12月31日 +56.08%: 974億300万
2014年3月31日 +44.4%: 1406億4900万
2014年6月30日 -77.04%: 322億8900万
2014年9月30日 +107.66%: 670億5000万
2014年12月31日 +53.11%: 1026億6300万
2015年3月31日 +44.22%: 1480億6200万
2015年6月30日 -77.32%: 335億7600万
2015年9月30日 +104.24%: 685億7500万
2015年12月31日 +45.77%: 999億6500万
2016年3月31日 +42.76%: 1427億1100万
2016年6月30日 -78.64%: 304億8400万
2016年9月30日 +92.98%: 588億2700万
2016年12月31日 +51.28%: 889億9400万
2017年3月31日 +44.56%: 1286億4700万
2017年6月30日 -76.96%: 296億4100万
2017年9月30日 +114.59%: 636億800万
2017年12月31日 +54.64%: 983億6100万
2018年3月31日 +43.58%: 1412億3000万
2018年6月30日 -77.11%: 323億3200万
2018年9月30日 +105.06%: 663億
2018年12月31日 +52.43%: 1010億6200万
2019年3月31日 +44.13%: 1456億6300万
2019年6月30日 -77.29%: 330億8300万
2019年9月30日 +104.33%: 676億
2019年12月31日 +53.18%: 1035億4900万
2020年3月31日 +39.78%: 1447億3900万
2020年6月30日 -78.39%: 312億8400万
2020年9月30日 +96.95%: 616億1400万
2020年12月31日 +51.02%: 930億4900万
2021年3月31日 +49.77%: 1393億6300万
2021年6月30日 -77.16%: 318億2600万
2021年9月30日 +102.46%: 644億3400万
2021年12月31日 +56.13%: 1006億300万
2022年3月31日 +51.62%: 1525億3600万
2022年6月30日 -73.49%: 404億4100万
2022年9月30日 +99.65%: 807億4200万
2022年12月31日 +53.89%: 1242億5300万
2023年3月31日 +39.08%: 1728億1100万
2023年6月30日 -79.23%: 358億9200万
2023年9月30日 +91.97%: 689億200万
2023年12月31日 +52.91%: 1053億5500万
2024年3月31日 +46.58%: 1544億2900万
2024年6月30日 -79.15%: 321億9500万
2024年9月30日 +108.35%: 670億7900万
2024年12月31日 +59.97%: 1073億400万
2025年3月31日 +44.63%: 1551億9900万
2025年6月30日 -78.97%: 326億3900万
2025年9月30日 +105.49%: 670億6900万
2025年12月31日 +58.45%: 1062億7200万
2026年3月31日 +43.11%: 1520億9100万

個別

2008年3月31日: 928億8100万
2009年3月31日 +1.75%: 945億1100万
2010年3月31日 -12.41%: 827億8100万
2011年3月31日 -11.82%: 729億9800万
2012年3月31日 +1.26%: 739億1800万
2013年3月31日 -1.12%: 730億8700万
2014年3月31日 +12.46%: 821億9700万
2015年3月31日 +4.57%: 859億5700万
2016年3月31日 -1.92%: 843億300万
2017年3月31日 -7.45%: 780億2100万
2018年3月31日 +2.14%: 796億9200万
2019年3月31日 +5.72%: 842億5200万
2020年3月31日 -0.52%: 838億1100万
2021年3月31日 -1.5%: 825億5300万
2022年3月31日 +5.04%: 867億1000万
2023年3月31日 +12.37%: 974億3200万
2024年3月31日 -4.16%: 933億7900万
2025年3月31日 -1.25%: 922億800万
2026年3月31日 +1.52%: 936億1100万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における半期情報等

	中間連結会計期間	当連結会計年度
売上高(百万円)	67,079	155,199
税金等調整前中間(当期)純利益金額(百万円)	9,087	20,265

(注)当社は、2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。
当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり中間(当期)純利益金額を算定しております。

2025/06/26 13:43

#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

2025/06/26 13:43

#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
日曹達貿易(上海)有限公司
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/26 13:43

#4 主要な顧客ごとの情報

3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。

2025/06/26 13:43

#5 事業等のリスク

2.為替変動リスク
(1)当社グループはグローバルな事業展開を行っており、為替の変動は外国通貨建ての売上高や原材料の調達コストに影響を及ぼします。このため、為替予約などにより経営成績への影響の軽減を図っています。
(2)海外の連結子会社や持分法適用会社は連結財務諸表上の円換算額が為替相場に左右されるため、急激な為替の変動が当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。

2025/06/26 13:43

#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 13:43

#7 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

2025/06/26 13:43

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(b)経営成績
当連結会計年度は、アグリビジネスにおいて流通在庫の適正化を図るために輸出向け販売の出荷調整を行ったものの、ケミカルマテリアルの販売やエンジニアリングのプラント建設工事が堅調に推移したことなどにより、売上高は1,551億9千9百万円(前年度並み)、営業利益は160億6千3百万円(前年度比15.8%増)となりました。
経常利益は、持分法による投資利益が減少したことや、前年度において為替差益を計上したことなどにより、195億2千9百万円(前年度比16.2%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却益を計上したことなどにより、150億1千1百万円(前年度比9.6%減)となりました。

2025/06/26 13:43

#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項

2025/06/26 13:43

#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引による取引高
売上高	37,297	百万円	40,589	百万円
仕入高	15,416		11,334

2025/06/26 13:43

#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）

※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。

2025/06/26 13:43