4042 東ソー

4042
2026/07/14
時価
8972億円
PER
20.42倍
2010年以降
3.47-29.06倍
(2010-2026年)
PBR
1.02倍
2010年以降
0.47-1.81倍
(2010-2026年)
配当 予
3.62%
ROE
5.49%
ROA
2.95%
資料
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東ソー(4042)の建設仮勘定の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
394億900万
2009年3月31日 -38.74%
241億4200万
2010年3月31日 +40.19%
338億4500万
2011年3月31日 -61.97%
128億7200万
2012年3月31日 +34.97%
173億7300万
2013年3月31日 -37.59%
108億4300万
2014年3月31日 -21.1%
85億5500万
2015年3月31日 -55.36%
38億1900万
2016年3月31日 +274.78%
143億1300万
2017年3月31日 +79.19%
256億4800万
2018年3月31日 +13.26%
290億4900万
2019年3月31日 +47.57%
428億6700万
2020年3月31日 -25.3%
320億2300万
2021年3月31日 -10.23%
287億4800万
2022年3月31日 +2.75%
295億3900万
2023年3月31日 +60.96%
475億4600万
2024年3月31日 +43.02%
679億9800万
2025年3月31日 +26.68%
861億3700万
2026年3月31日 +1.3%
872億6100万

個別

2008年3月31日
329億3800万
2009年3月31日 -28.4%
235億8400万
2010年3月31日 +36.38%
321億6400万
2011年3月31日 -65.9%
109億6900万
2012年3月31日 +46.03%
160億1800万
2013年3月31日 -61.66%
61億4100万
2014年3月31日 +19.77%
73億5500万
2015年3月31日 -72.11%
20億5100万
2016年3月31日 +379.57%
98億3600万
2017年3月31日 +47.44%
145億200万
2018年3月31日 +77.2%
256億9800万
2019年3月31日 +17.13%
301億
2020年3月31日 -30.91%
207億9500万
2021年3月31日 -33.69%
137億9000万
2022年3月31日 +16.56%
160億7400万
2023年3月31日 +96.01%
315億600万
2024年3月31日 +24.6%
392億5600万
2025年3月31日 +46.14%
573億6800万
2026年3月31日 +31.11%
752億1300万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1 帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
2 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品、リース資産、ソフトウエア及び特許権であります。
2026/06/24 14:56
#2 有形固定資産等明細表(連結)
百万円
重要な増加 建設仮勘定:バイオマス発電所の新設 10,788
建物 :東京研究センターバイオ研究棟、カスタマーサポートセンターの新設 10,588
2026/06/24 14:56
#3 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは主として事業及び製造工程の関連性により資産のグルーピングを行っております。減損損失を認識した主要な資産は以下の通りであります。
場所用途種類減損金額
アメリカ国オハイオ州生産設備等建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、無形固定資産他19,250百万円
連結子会社であるトーソー・SMD, Inc. (以下、TSMD)は米国会計基準を適用しており、資産グループの帳簿価額に回収可能性がなく、公正価値が帳簿価額を下回ると判断される場合に、両者の差額が減損損失として認識されます。回収可能性のテストは資産グループに減損の兆候が認められる場合に必要となり、帳簿価額が当該資産グループの割引前将来キャッシュ・フローの総額を上回る場合に、回収可能性がないと判定されます。
TSMDは、スパッタリング・ターゲットの製造・販売を行っており、将来の需要拡大に対応するため設備投資を実施しました。しかしながら、米国半導体市場の回復の遅れによる出荷の減少を受けて営業損失を計上しており、直近では、米国半導体市場の先行きが一層不透明となり、需要回復の時期が見通せない状況が続いております。そのため、販売が計画を下回る状況が継続しております。これらの要因から減損の兆候が認められたため、収益予測の見直しを行い、回収可能性テストを実施しました。その結果、資産グループの帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失(19,250百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物1,176百万円、機械装置及び運搬具3,985百万円、土地35百万円、建設仮勘定13,927百万円、無形固定資産0百万円、その他124百万円です。なお、公正価値の算定はマーケット・アプローチを採用しており、その計算手法及びインプットデータの選択には、評価に関する高度な専門知識を必要とするため、外部の専門家を利用しています。
2026/06/24 14:56

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