東ソー(4042)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 394億900万
- 2009年3月31日 -38.74%
- 241億4200万
- 2010年3月31日 +40.19%
- 338億4500万
- 2011年3月31日 -61.97%
- 128億7200万
- 2012年3月31日 +34.97%
- 173億7300万
- 2013年3月31日 -37.59%
- 108億4300万
- 2014年3月31日 -21.1%
- 85億5500万
- 2015年3月31日 -55.36%
- 38億1900万
- 2016年3月31日 +274.78%
- 143億1300万
- 2017年3月31日 +79.19%
- 256億4800万
- 2018年3月31日 +13.26%
- 290億4900万
- 2019年3月31日 +47.57%
- 428億6700万
- 2020年3月31日 -25.3%
- 320億2300万
- 2021年3月31日 -10.23%
- 287億4800万
- 2022年3月31日 +2.75%
- 295億3900万
- 2023年3月31日 +60.96%
- 475億4600万
- 2024年3月31日 +43.02%
- 679億9800万
- 2025年3月31日 +26.68%
- 861億3700万
- 2026年3月31日 +1.3%
- 872億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 329億3800万
- 2009年3月31日 -28.4%
- 235億8400万
- 2010年3月31日 +36.38%
- 321億6400万
- 2011年3月31日 -65.9%
- 109億6900万
- 2012年3月31日 +46.03%
- 160億1800万
- 2013年3月31日 -61.66%
- 61億4100万
- 2014年3月31日 +19.77%
- 73億5500万
- 2015年3月31日 -72.11%
- 20億5100万
- 2016年3月31日 +379.57%
- 98億3600万
- 2017年3月31日 +47.44%
- 145億200万
- 2018年3月31日 +77.2%
- 256億9800万
- 2019年3月31日 +17.13%
- 301億
- 2020年3月31日 -30.91%
- 207億9500万
- 2021年3月31日 -33.69%
- 137億9000万
- 2022年3月31日 +16.56%
- 160億7400万
- 2023年3月31日 +96.01%
- 315億600万
- 2024年3月31日 +24.6%
- 392億5600万
- 2025年3月31日 +46.14%
- 573億6800万
- 2026年3月31日 +31.11%
- 752億1300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。2026/06/24 14:56
2 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品、リース資産、ソフトウエア及び特許権であります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 百万円2026/06/24 14:56
重要な増加 建設仮勘定:バイオマス発電所の新設 10,788
建物 :東京研究センターバイオ研究棟、カスタマーサポートセンターの新設 10,588 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは主として事業及び製造工程の関連性により資産のグルーピングを行っております。減損損失を認識した主要な資産は以下の通りであります。2026/06/24 14:56
連結子会社であるトーソー・SMD, Inc. (以下、TSMD)は米国会計基準を適用しており、資産グループの帳簿価額に回収可能性がなく、公正価値が帳簿価額を下回ると判断される場合に、両者の差額が減損損失として認識されます。回収可能性のテストは資産グループに減損の兆候が認められる場合に必要となり、帳簿価額が当該資産グループの割引前将来キャッシュ・フローの総額を上回る場合に、回収可能性がないと判定されます。場所 用途 種類 減損金額 アメリカ国オハイオ州 生産設備等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、無形固定資産他 19,250百万円
TSMDは、スパッタリング・ターゲットの製造・販売を行っており、将来の需要拡大に対応するため設備投資を実施しました。しかしながら、米国半導体市場の回復の遅れによる出荷の減少を受けて営業損失を計上しており、直近では、米国半導体市場の先行きが一層不透明となり、需要回復の時期が見通せない状況が続いております。そのため、販売が計画を下回る状況が継続しております。これらの要因から減損の兆候が認められたため、収益予測の見直しを行い、回収可能性テストを実施しました。その結果、資産グループの帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失(19,250百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物1,176百万円、機械装置及び運搬具3,985百万円、土地35百万円、建設仮勘定13,927百万円、無形固定資産0百万円、その他124百万円です。なお、公正価値の算定はマーケット・アプローチを採用しており、その計算手法及びインプットデータの選択には、評価に関する高度な専門知識を必要とするため、外部の専門家を利用しています。