減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 436億2200万
- 2009年3月31日 +39.62%
- 609億700万
- 2010年3月31日 -14.65%
- 519億8300万
- 2011年3月31日 -3.21%
- 503億1600万
- 2012年3月31日 -11.6%
- 444億8000万
- 2013年3月31日 -16.95%
- 369億4200万
- 2014年3月31日 -6.13%
- 346億7700万
- 2015年3月31日 +2.8%
- 356億4900万
- 2016年3月31日 -2.47%
- 347億6900万
- 2017年3月31日 -13.79%
- 299億7500万
- 2018年3月31日 +8.82%
- 326億1800万
- 2019年3月31日 +5.83%
- 345億1900万
- 2020年3月31日 +1.1%
- 348億9900万
- 2021年3月31日 +15.94%
- 404億6200万
- 2022年3月31日 +0.5%
- 406億6300万
- 2023年3月31日 +5.9%
- 430億6200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 3 セグメント資産の調整額130,240百万円には、セグメント間の債権及び資産の消去△36,443百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産166,684百万円が含まれております。全社資産は、親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2023/06/23 12:38
4 減価償却費の調整額1,070百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,522百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる資本的支出であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費の調整額1,037百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。2023/06/23 12:38
- #3 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※4 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/23 12:38
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 退職給付費用 810 765 減価償却費 2,983 3,673 研究開発費 19,896 21,425 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは、管理会計上の区分に基づき、固定資産のグルーピングを行っております。減損の兆候がある資産又は資産グループについては、資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローを見積もり、帳簿価額と比較することによって減損損失の認識の要否を判定しております。2023/06/23 12:38
当社のハイシリカゼオライト事業は、将来の需要拡大に対応するため当社南陽事業所へ設備投資を実施しました。これにより減価償却費の負担が増加し、継続的に営業損益がマイナスとなっていることから減損の兆候があると判断し、減損損失の認識の要否の判定を行いました。判定の結果、当社のハイシリカゼオライト事業の割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産の帳簿価額を上回ったことから、減損損失は認識しておりません。
当社のハイシリカゼオライト事業の割引前将来キャッシュ・フローは来期予算及び中期事業計画を基礎として見積もっており、新規受注の獲得見込みを含む販売数量の増加といった、経営者による重要な判断を伴う仮定が含まれております。したがって、市場環境等の変化により、これらの仮定に変更が生じた場合には、固定資産の減損損失の認識が必要になる可能性があります。