東ソー（4042）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 73億1000万
2009年3月31日 -15.39%: 61億8500万
2010年3月31日 -24.98%: 46億4000万
2011年3月31日 -31.27%: 31億8900万
2012年3月31日 -46.22%: 17億1500万
2013年3月31日 -43.56%: 9億6800万
2014年3月31日 -9.5%: 8億7600万
2015年3月31日 +6.51%: 9億3300万
2016年3月31日 +8.36%: 10億1100万
2017年3月31日 +2.18%: 10億3300万
2018年3月31日 +6.29%: 10億9800万
2019年3月31日 +39.34%: 15億3000万
2020年3月31日 +0.13%: 15億3200万
2021年3月31日 +14.69%: 17億5700万
2022年3月31日 -3.87%: 16億8900万
2023年3月31日 +32.62%: 22億4000万
2024年3月31日 -6.03%: 21億500万
2025年3月31日 -11.73%: 18億5800万

有報情報

#1 主要な設備の状況: (注) 1 帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
2 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品、リース資産、ソフトウエア及び特許権であります。
3 主な賃借物件は、当社における本社ビル(年間賃借料は1,198百万円)であります。
2025/06/25 14:53
#2 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:2～65年
機械装置及び運搬具:2～30年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2025/06/25 14:53
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
2025/06/25 14:53
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
2025/06/25 14:53