有価証券報告書-第116期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「製品売上高」(前事業年度482,840百万円)、「商品売上高」(前事業年度33,602百万円)は、「売上高」(前事業年度516,443百万円)として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました売上原価の内訳は、「売上原価」(前事業年度439,108百万円)に集約して表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「受取保険金」(前事業年度4,238百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「製品売上高」(前事業年度482,840百万円)、「商品売上高」(前事業年度33,602百万円)は、「売上高」(前事業年度516,443百万円)として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました売上原価の内訳は、「売上原価」(前事業年度439,108百万円)に集約して表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「受取保険金」(前事業年度4,238百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。