減価償却累計額、平均臨時雇用人員 - 化成品、関係会社株式評価損他3件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- 301億
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 引当金
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- 114億
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 引当金
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- 403億
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 引当金
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- 258億
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 引当金
- 76億3900万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- 83億1000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 引当金
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- 430億5000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 6億2900万
- 引当金
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- 937億200万
- 有価証券
- 550億5300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 4億4200万
- 引当金
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- 340億1800万
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億3100万
- 引当金
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2億9000万
- 引当金
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- 100億
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億8500万
- 引当金
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- 1
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -7億6100万
- 引当金
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- 1億2200万
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -7億900万
- 引当金
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -6900万
- 引当金
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -1億2100万
- 引当金
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億5800万
- 引当金
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 有価証券
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -1億9000万
- 引当金
- -