減価償却累計額、平均臨時雇用人員 - 化成品、災害損失引当金他4件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 出向者労務費差額負担
- 19億1100万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -8億6700万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7億1500万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 出向者労務費差額負担
- 19億7000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -123億800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億2300万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- -
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 34億4500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -8億2600万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- 1億5300万
- 自己株式の処分
- -
- 出向者労務費差額負担
- 18億8100万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 16億2600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6億3000万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- 600万
- 自己株式の処分
- -
- 出向者労務費差額負担
- 24億6700万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 62億9800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億8700万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 100万
- 出向者労務費差額負担
- 30億9700万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -35億8100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -4億3300万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 7億1000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -5億1900万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 14億4300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6億8400万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -47億5000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6億6800万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 30億9500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 113億4400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億5700万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- 1
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 900万
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -10億9000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億2100万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 2000万
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -43億8500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7億5600万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- 1700万
- 自己株式の処分
- 700万
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -5億3300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億4900万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 4700万
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億3800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -10億4300万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- 1500万
- 自己株式の処分
- 300万
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 5億6100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -15億9200万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 災害損失引当金
- -
- 自己株式の処分
- 600万
- 出向者労務費差額負担
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -14億7500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億500万