減価償却累計額、移転補償金、外部顧客への売上高 - 電子材料他3件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 13億3800万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 15億500万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 16億900万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 1億8800万
- 修繕引当金
- 15億
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 17億5500万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 14億2900万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 12億8400万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 14億8000万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 16億2800万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 43億3200万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 移転補償金
- 2700万
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 35億6900万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 51億5900万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- 497億2800万
- 減価償却費 - 電子材料
- 37億600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 48億8400万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- 743億3200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 49億5200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 54億900万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- 908億7600万
- 減価償却費 - 電子材料
- 56億3400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 39億2200万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 移転補償金
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子材料
- -
- 減価償却費 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 修繕引当金
- 46億5600万