減価償却累計額、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - 特殊品他4件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 292億4600万
- 関係会社事業損失引当金
- 181億5400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 469億9000万
- 関係会社事業損失引当金
- 182億4900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 239億9400万
- 関係会社事業損失引当金
- 119億6200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 207億9100万
- 関係会社事業損失引当金
- 15億5300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 1億8800万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 自己株式の処分
- 100万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 364億6500万
- 関係会社事業損失引当金
- 3億8900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 自己株式の処分
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- 18億
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 459億3900万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 自己株式の処分
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 405億200万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 自己株式の処分
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -376億8900万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 自己株式の処分
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -119億1100万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 自己株式の処分
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1012億900万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 自己株式の処分
- 900万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- 21
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -211億400万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 自己株式の処分
- 2000万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -183億4800万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 自己株式の処分
- 700万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -225億3000万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 自己株式の処分
- 4700万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 51億1800万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 自己株式の処分
- 300万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 301億5100万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 自己株式の処分
- 600万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 借入関連費用
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -465億800万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -