減価償却累計額、自己株式の処分、持分法の適用範囲の変動他3件
- 【期間】
- 通期
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 自己株式の処分
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 181億5400万
2010年3月
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 自己株式の処分
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- 302億5400万
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 自己株式の処分
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- 264億3100万
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 自己株式の処分
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- 54億2400万
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 自己株式の処分
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 自己株式の処分
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 自己株式の処分
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 自己株式の処分
- 900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 自己株式の処分
- 2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- 384
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 自己株式の処分
- 700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- 376
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 自己株式の処分
- 4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- 363
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 自己株式の処分
- 300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- 340
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 自己株式の処分
- 600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 金銭の信託
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -