減価償却累計額、自己株式の処分、非支配株主に帰属する当期純損失(△)他2件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- -10億6300万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 200万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 4億5400万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 自己株式の処分
- -
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 5億8200万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 1億8800万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 自己株式の処分
- 100万
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 3億3600万
- 連結範囲の変動
- -1600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 自己株式の処分
- 0
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 2億7400万
- 連結範囲の変動
- -3300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 自己株式の処分
- 0
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 2100万
- 連結範囲の変動
- 1000万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 自己株式の処分
- 0
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 10億4300万
- 連結範囲の変動
- -200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 自己株式の処分
- 0
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 12億3100万
- 連結範囲の変動
- -3億200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 自己株式の処分
- 0
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 56億8200万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 自己株式の処分
- 900万
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 7億5000万
- 連結範囲の変動
- 0
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 自己株式の処分
- 2000万
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 10億5500万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 自己株式の処分
- 700万
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 7億8500万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 自己株式の処分
- 4700万
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- 1億7400万
- 連結範囲の変動
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 自己株式の処分
- 300万
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- -100万
- 連結範囲の変動
- -100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 自己株式の処分
- 600万
- 非支配株主に帰属する当期純損失(△)
- -3億4000万
- 連結範囲の変動
- -1億100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -