減価償却累計額、為替差損益（△は益）、退職給付に係る負債の増減額他4件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 為替差損益（△は益）
- -1億7700万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -55億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 為替差損益（△は益）
- -2億2000万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 74億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 為替差損益（△は益）
- -4億3300万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 97億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 為替差損益（△は益）
- -4000万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 93億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 為替差損益（△は益）
- 1億4800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -379億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 8億2400万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 為替差損益（△は益）
- -7800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- 1億1800万
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 102億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 12億3900万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 為替差損益（△は益）
- 10億7000万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -653億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 10億8500万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 為替差損益（△は益）
- -1億7600万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -1005億6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 15億9500万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 為替差損益（△は益）
- -1300万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 521億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 24億7300万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 為替差損益（△は益）
- -5600万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 196億9800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 18億1300万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 為替差損益（△は益）
- 800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 342億7900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 27億5700万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 為替差損益（△は益）
- 3億2100万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 199億3700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 34億7800万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 為替差損益（△は益）
- 1000万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 245億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 58億6900万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 為替差損益（△は益）
- -4億5800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- 4億3600万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 280億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 52億3800万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 為替差損益（△は益）
- -3億1700万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- 5億7300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 93億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 40億9200万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 為替差損益（△は益）
- -5億2700万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 研究開発費 - 環境事業
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 177億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -