4043 トクヤマ

時価

2192億円

PER 予

8.75倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.88倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.29%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、リース資産、設備投資額 - ライフアメニティー他2件

【期間】

通期

年度	減価償却累計額		リース資産		設備投資額 - ライフアメニティー		持分法の適用範囲の変動		実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
2009/03	-1.03億		-		-		-		-
2010/03	-2.23億	赤拡	-		-		0		-
2011/03	-4.03億	赤拡	13百万		-		-		-
2012/03	-5.49億	赤拡	31百万	+138.5%	-		-		188百万
2013/03	-6.85億	赤拡	22百万	-29%	-		-		-
2014/03	-8.95億	赤拡	29百万	+31.8%	-		-		-
2015/03	-9.36億	赤拡	44百万	+51.7%	-		-		-
2016/03	-10.4億	赤拡	41百万	-6.8%	-		-		-
2017/03	-13.3億	赤拡	35百万	-14.6%	-		-		-
2018/03	-17.5億	赤拡	51百万	+45.7%	-		-		-
2019/03	-22.4億	赤拡	71百万	+39.2%	-		-		-
2020/03	-23.7億	赤拡	59百万	-16.9%	25.7億		-		-
2021/03	-24.3億	赤拡	43百万	-27.1%	26.9億	+5%	-		-
2022/03	-33億	赤拡	25百万	-41.9%	-		-		-
2023/03	-41.2億	赤拡	17百万	-32%	-		-		-
2024/03	-44.6億	赤拡	20百万	+17.6%	-		-		-

2009年3月

減価償却累計額: -1億300万
リース資産: -
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2010年3月

減価償却累計額: -2億2300万
リース資産: -
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: 0
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2011年3月

減価償却累計額: -4億300万
リース資産: 1300万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2012年3月

減価償却累計額: -5億4900万
リース資産: 3100万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 1億8800万

2013年3月

減価償却累計額: -6億8500万
リース資産: 2200万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2014年3月

減価償却累計額: -8億9500万
リース資産: 2900万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2015年3月

減価償却累計額: -9億3600万
リース資産: 4400万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2016年3月

減価償却累計額: -10億4100万
リース資産: 4100万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2017年3月

減価償却累計額: -13億2900万
リース資産: 3500万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2018年3月

減価償却累計額: -17億5300万
リース資産: 5100万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2019年3月

減価償却累計額: -22億3700万
リース資産: 7100万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2020年3月

減価償却累計額: -23億7000万
リース資産: 5900万
設備投資額 - ライフアメニティー: 25億6500万
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2021年3月

減価償却累計額: -24億3100万
リース資産: 4300万
設備投資額 - ライフアメニティー: 26億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2022年3月

減価償却累計額: -33億200万
リース資産: 2500万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2023年3月

減価償却累計額: -41億2400万
リース資産: 1700万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2024年3月

減価償却累計額: -44億6300万
リース資産: 2000万
設備投資額 - ライフアメニティー: -
持分法の適用範囲の変動: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -