減価償却累計額、金銭の信託、為替換算調整勘定（税引後）他4件
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 金銭の信託
- 302億5400万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -9億4700万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 金銭の信託
- 264億3100万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 2億600万
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 金銭の信託
- 54億2400万
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 17億3100万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 35億4000万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 12億9900万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -17億5800万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -7億1700万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- 9800万
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 4億2500万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -3億400万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- -8億9100万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 14億8000万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- 1億9700万
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 28億500万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- 46
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 5億8400万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- 47
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 金銭の信託
- -
- 為替換算調整勘定（税引後）
- 31億7000万
- 減価償却累計額
- -
- 関係会社清算益
- -
- 事業分離における移転損失
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子材料
- -