減価償却累計額、金銭の信託、外部顧客への売上高 - 環境事業他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 金銭の信託
- 302億5400万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- -4億3300万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 金銭の信託
- 264億3100万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- -4000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 金銭の信託
- 54億2400万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1億4800万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2014年3月
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- 10億7000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 22億5700万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1億7600万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -8億6100万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1300万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 4億4800万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- -5600万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 2億4100万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- 800万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -4億3400万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3億2100万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -6億5400万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 90億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- 71億400万
- 為替差損益(△は益)
- 1000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 6億9400万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 99億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- 72億3200万
- 為替差損益(△は益)
- -4億5800万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1億9900万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 135億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- 70億1100万
- 為替差損益(△は益)
- -3億1700万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -6億3700万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子材料
- -
- 為替差損益(△は益)
- -5億2700万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -2億4500万