4043 トクヤマ

時価

2127億円

PER 予

8.49倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、金銭の信託、外部顧客への売上高 - 環境事業他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	金銭の信託	外部顧客への売上高 - 環境事業	持分法の適用範囲の変動	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料	環境対策引当金	別途積立金	従業員数 - 化成品
2007/03	-	-	-	-	-	-	658億	-
2008/03	-	-	-	-	-	-	803億 +22.1%	-
2009/03	-1.03億	-	-	-	-	-	951億 +18.4%	-
2010/03	-2.23億赤拡	-	-	0	-	-	881億 -7.4%	-
2011/03	-4.03億赤拡	303億	-	-	-	-	911億 +3.4%	-
2012/03	-5.49億赤拡	264億 -12.6%	-	-	-	-	960億 +5.4%	-
2013/03	-6.85億赤拡	54.2億 -79.5%	-	-	-	-	1024億 +6.7%	-
2014/03	-8.95億赤拡	-	-	-	-	-	634億 -38.1%	-
2015/03	-9.36億赤拡	-	-	-	-	-	718億 +13.3%	-
2016/03	-10.4億赤拡	-	-	-	-	-	116億 -83.9%	-
2017/03	-13.3億赤拡	-	-	-	-	-	-	-
2018/03	-17.5億赤拡	-	-	-	-	-	-	-
2019/03	-22.4億赤拡	-	-	-	-	-	-	-
2020/03	-23.7億赤拡	-	-	-	-	-	-	384
2021/03	-24.3億赤拡	-	90.8億	-	71億	40百万	-	376 -2.08%
2022/03	-33億赤拡	-	99.4億 +9.5%	-	72.3億 +1.8%	14百万 -65%	-	363 -3.46%
2023/03	-41.2億赤拡	-	136億 +36.9%	-	70.1億 -3.1%	5百万 -64.3%	-	340 -6.34%
2024/03	-44.6億赤拡	-	70.2億 -48.3%	-	-	14百万 +180%	-	337 -0.88%

2007年3月

減価償却累計額: -
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 657億5000万
従業員数 - 化成品: -

2008年3月

減価償却累計額: -
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 802億5000万
従業員数 - 化成品: -

2009年3月

減価償却累計額: -1億300万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 950億5000万
従業員数 - 化成品: -

2010年3月

減価償却累計額: -2億2300万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: 0
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 880億5000万
従業員数 - 化成品: -

2011年3月

減価償却累計額: -4億300万
金銭の信託: 302億5400万
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 910億5000万
従業員数 - 化成品: -

2012年3月

減価償却累計額: -5億4900万
金銭の信託: 264億3100万
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 959億5000万
従業員数 - 化成品: -

2013年3月

減価償却累計額: -6億8500万
金銭の信託: 54億2400万
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 1023億5000万
従業員数 - 化成品: -

2014年3月

減価償却累計額: -8億9500万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 633億5000万
従業員数 - 化成品: -

2015年3月

減価償却累計額: -9億3600万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 717億5000万
従業員数 - 化成品: -

2016年3月

減価償却累計額: -10億4100万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: 115億7100万
従業員数 - 化成品: -

2017年3月

減価償却累計額: -13億2900万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: -

2018年3月

減価償却累計額: -17億5300万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: -

2019年3月

減価償却累計額: -22億3700万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: -

2020年3月

減価償却累計額: -23億7000万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: -
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: 384

2021年3月

減価償却累計額: -24億3100万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: 90億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: 71億400万
環境対策引当金: 4000万
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: 376

2022年3月

減価償却累計額: -33億200万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: 99億3500万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: 72億3200万
環境対策引当金: 1400万
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: 363

2023年3月

減価償却累計額: -41億2400万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: 135億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: 70億1100万
環境対策引当金: 500万
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: 340

2024年3月

減価償却累計額: -44億6300万
金銭の信託: -
外部顧客への売上高 - 環境事業: 70億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -
環境対策引当金: 1400万
別途積立金: -
従業員数 - 化成品: 337