減価償却累計額、その他、売上債権の増減額(△は増加)他2件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -
- その他
- 1億3600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 36億800万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- その他
- 14億5900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 175億6800万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- その他
- 34億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -118億1100万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- その他
- 1億400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 9500万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- その他
- 82億5800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 48億1600万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- その他
- 77億5700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 49億3900万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- その他
- 64億9300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -4億8400万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- その他
- 46億4100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -25億2000万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- その他
- 26億1300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 3億100万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- その他
- 23億8400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -77億4400万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- その他
- 15億5600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -58億5700万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- その他
- 16億9300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 9億2800万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- その他
- 15億9400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 73億4300万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 45億3100万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- その他
- 17億5100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -21億2400万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- その他
- 25億8800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -67億9600万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 59
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- その他
- 30億9800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -135億2700万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 32
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- その他
- 31億9000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 37億500万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -