4043 トクヤマ

時価

2169億円

PER 予

8.66倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.32%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、研究開発費 - 特殊品、建物及び構築物他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		研究開発費 - 特殊品		建物及び構築物		実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
2008/03	-		-		958億		-		-
2009/03	-1.03億		-		991億	+3.4%	-		-
2010/03	-2.23億	赤拡	-		1026億	+3.6%	-		-
2011/03	-4.03億	赤拡	-		1045億	+1.8%	-		-
2012/03	-5.49億	赤拡	-		1066億	+1.9%	23百万		-
2013/03	-6.85億	赤拡	-		1001億	-6%	-		-
2014/03	-8.95億	赤拡	-		1027億	+2.6%	-		-
2015/03	-9.36億	赤拡	-		1373億	+33.7%	-		-
2016/03	-10.4億	赤拡	-		1020億	-25.7%	-		-
2017/03	-13.3億	赤拡	-		1004億	-1.5%	-		-
2018/03	-17.5億	赤拡	-		1028億	+2.3%	-		-
2019/03	-22.4億	赤拡	-		1062億	+3.4%	-		-
2020/03	-23.7億	赤拡	26億		1086億	+2.3%	-		-
2021/03	-24.3億	赤拡	30.9億	+18.7%	1050億	-3.3%	-		71億
2022/03	-33億	赤拡	-		1089億	+3.7%	-		72.3億	+1.8%
2023/03	-41.2億	赤拡	-		1168億	+7.3%	-		70.1億	-3.1%
2024/03	-44.6億	赤拡	-		1191億	+2%	-		-

2008年3月

減価償却累計額: -
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 958億2400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2009年3月

減価償却累計額: -1億300万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 990億7900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2010年3月

減価償却累計額: -2億2300万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1026億4000万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2011年3月

減価償却累計額: -4億300万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1045億3700万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2012年3月

減価償却累計額: -5億4900万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1065億6800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 2300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2013年3月

減価償却累計額: -6億8500万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1001億2900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2014年3月

減価償却累計額: -8億9500万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1027億900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2015年3月

減価償却累計額: -9億3600万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1373億4700万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2016年3月

減価償却累計額: -10億4100万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1019億8200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2017年3月

減価償却累計額: -13億2900万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1004億3000万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2018年3月

減価償却累計額: -17億5300万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1027億6100万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2019年3月

減価償却累計額: -22億3700万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1062億1400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2020年3月

減価償却累計額: -23億7000万
研究開発費 - 特殊品: 26億100万
建物及び構築物: 1086億3600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -

2021年3月

減価償却累計額: -24億3100万
研究開発費 - 特殊品: 30億8700万
建物及び構築物: 1050億2800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: 71億400万

2022年3月

減価償却累計額: -33億200万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1089億2600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: 72億3200万

2023年3月

減価償却累計額: -41億2400万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1168億4100万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: 70億1100万

2024年3月

減価償却累計額: -44億6300万
研究開発費 - 特殊品: -
建物及び構築物: 1191億2200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料: -