減価償却累計額、研究開発費 - 特殊品、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 207億2600万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 135億5200万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 98億3200万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 1億8800万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 105億6500万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 260億2800万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 107億6700万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 109億8500万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 108億5000万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 59億900万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 66億8300万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- 793
- 未払金
- 87億1200万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 研究開発費 - 特殊品
- 26億100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 109億7300万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 研究開発費 - 特殊品
- 30億8700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 111億4300万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 90億8300万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- 121億6300万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 未払金
- -