4043 トクヤマ

時価

2116億円

PER 予

8.45倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.41%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、資産の部 - その他、連結子会社の決算期変更に伴う増減他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	資産の部 - その他	連結子会社の決算期変更に伴う増減	持分法の適用範囲の変動	減価償却累計額	関係会社事業損失引当金繰入額	棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-199億	-	-	-	-3236億	-	-30.4億
2009/03	-202億赤拡	-	-	-	-3310億赤拡	182億	-43.4億赤拡
2010/03	-205億赤拡	-	-	0	-3610億赤拡	-	-34.2億赤縮
2011/03	-204億赤縮	-	-	-	-3755億赤拡	-	42.3億黒転
2012/03	-207億赤拡	-	-	-	-3890億赤拡	-	-126億赤転
2013/03	-211億赤拡	266億	-	-	-4011億赤拡	-	-20.8億赤縮
2014/03	-214億赤拡	284億 +6.8%	-	-	-3921億赤縮	-	94.9億黒転
2015/03	-210億赤縮	283億 -0.4%	-	-	-4015億赤拡	-	11.4億 -88%
2016/03	-209億赤縮	438億 +55.1%	-	-	-4107億赤拡	-	44億 +287.5%
2017/03	-202億赤縮	427億 -2.6%	-	-	-4049億赤縮	-	8.24億 -81.3%
2018/03	-197億赤縮	469億 +9.8%	-	-	-4044億赤縮	-	-64.6億赤転
2019/03	-199億赤拡	522億 +11.3%	-	-	-4148億赤拡	-	-40.7億赤縮
2020/03	-200億赤拡	500億 -4.2%	-	-	-4206億赤拡	-	-12.7億赤縮
2021/03	-200億赤縮	488億 -2.3%	-	-	-4135億赤縮	-	22.8億黒転
2022/03	-204億赤拡	606億 +24.1%	247百万	-	-4244億赤拡	-	-157億赤転
2023/03	-211億赤拡	710億 +17.2%	-	-	-4301億赤拡	-	-254億赤拡
2024/03	-207億赤縮	603億 -15%	-38百万赤転	-	-4347億赤拡	-	88.3億黒転

2008年3月

減価償却累計額: -199億500万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -3236億4800万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -30億4200万

2009年3月

減価償却累計額: -202億3600万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -3309億9100万
関係会社事業損失引当金繰入額: 181億5400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億3600万

2010年3月

減価償却累計額: -205億4500万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: 0
減価償却累計額: -3609億5500万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -34億2200万

2011年3月

減価償却累計額: -203億9300万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -3755億900万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 42億2900万

2012年3月

減価償却累計額: -206億8500万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -3889億6300万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -126億1600万

2013年3月

減価償却累計額: -210億8600万
資産の部 - その他: 265億6300万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4011億300万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億8000万

2014年3月

減価償却累計額: -213億6000万
資産の部 - その他: 283億7400万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -3920億6200万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 94億8500万

2015年3月

減価償却累計額: -209億7400万
資産の部 - その他: 282億6000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4014億6100万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 11億3600万

2016年3月

減価償却累計額: -208億9000万
資産の部 - その他: 438億2500万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4107億700万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 44億200万

2017年3月

減価償却累計額: -202億2200万
資産の部 - その他: 426億9600万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4049億1200万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 8億2400万

2018年3月

減価償却累計額: -197億4800万
資産の部 - その他: 468億6200万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4044億4100万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -64億6300万

2019年3月

減価償却累計額: -199億500万
資産の部 - その他: 521億8000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4148億1300万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -40億7100万

2020年3月

減価償却累計額: -200億2400万
資産の部 - その他: 500億100万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4206億3100万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -12億6800万

2021年3月

減価償却累計額: -199億9500万
資産の部 - その他: 488億4100万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4134億9300万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 22億8300万

2022年3月

減価償却累計額: -203億6800万
資産の部 - その他: 605億9300万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4244億1000万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -157億400万

2023年3月

減価償却累計額: -211億2500万
資産の部 - その他: 709億9000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4300億8200万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -254億700万

2024年3月

減価償却累計額: -206億7300万
資産の部 - その他: 603億1600万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3800万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却累計額: -4346億5500万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 88億3400万