4043 トクヤマ

時価

2127億円

PER 予

8.49倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、資産の部 - その他、連結子会社の決算期変更に伴う増減他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	資産の部 - その他	連結子会社の決算期変更に伴う増減	持分法の適用範囲の変動	Retirement Of Treasury Stock	業務受託料	自己株式の増減額（△は増加）
2008/03	-199億	-	-	-	-	-	-1.63億
2009/03	-202億赤拡	-	-	-	-	-	-2.31億赤拡
2010/03	-205億赤拡	-	-	0	-	-	-0.21億赤縮
2011/03	-204億赤縮	-	-	-	-	-	-0.13億赤縮
2012/03	-207億赤拡	-	-	-	-	-	-0.03億赤縮
2013/03	-211億赤拡	266億	-	-	-	-	-0.02億赤縮
2014/03	-214億赤拡	284億 +6.8%	-	-	-	-	-0.97億赤拡
2015/03	-210億赤縮	283億 -0.4%	-	-	-	-	-0.75億赤縮
2016/03	-209億赤縮	438億 +55.1%	-	-	-	-	-0.06億赤縮
2017/03	-202億赤縮	427億 -2.6%	-	-	-	53百万	-0.07億赤拡
2018/03	-197億赤縮	469億 +9.8%	-	-	-	878百万大幅増	-217億赤拡
2019/03	-199億赤拡	522億 +11.3%	-	-	-	716百万 -18.5%	-3.08億赤縮
2020/03	-200億赤拡	500億 -4.2%	-	-	-	650百万 -9.2%	-
2021/03	-200億赤縮	488億 -2.3%	-	-	-	651百万 +0.2%	-0.4億赤縮
2022/03	-204億赤拡	606億 +24.1%	247百万	-	-	618百万 -5.1%	-1.01億赤拡
2023/03	-211億赤拡	710億 +17.2%	-	-	-	938百万 +51.8%	-0.03億赤縮
2024/03	-207億赤縮	603億 -15%	-38百万赤転	-	-	548百万 -41.6%	-0.12億赤拡

2008年3月

減価償却累計額: -199億500万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億6300万

2009年3月

減価償却累計額: -202億3600万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2億3100万

2010年3月

減価償却累計額: -205億4500万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: 0
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2100万

2011年3月

減価償却累計額: -203億9300万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1300万

2012年3月

減価償却累計額: -206億8500万
資産の部 - その他: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万

2013年3月

減価償却累計額: -210億8600万
資産の部 - その他: 265億6300万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -200万

2014年3月

減価償却累計額: -213億6000万
資産の部 - その他: 283億7400万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -9700万

2015年3月

減価償却累計額: -209億7400万
資産の部 - その他: 282億6000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -7500万

2016年3月

減価償却累計額: -208億9000万
資産の部 - その他: 438億2500万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -600万

2017年3月

減価償却累計額: -202億2200万
資産の部 - その他: 426億9600万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 5300万
自己株式の増減額（△は増加）: -700万

2018年3月

減価償却累計額: -197億4800万
資産の部 - その他: 468億6200万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 8億7800万
自己株式の増減額（△は増加）: -216億5000万

2019年3月

減価償却累計額: -199億500万
資産の部 - その他: 521億8000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 7億1600万
自己株式の増減額（△は増加）: -3億800万

2020年3月

減価償却累計額: -200億2400万
資産の部 - その他: 500億100万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 6億5000万
自己株式の増減額（△は増加）: -

2021年3月

減価償却累計額: -199億9500万
資産の部 - その他: 488億4100万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 6億5100万
自己株式の増減額（△は増加）: -4000万

2022年3月

減価償却累計額: -203億6800万
資産の部 - その他: 605億9300万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 6億1800万
自己株式の増減額（△は増加）: -1億100万

2023年3月

減価償却累計額: -211億2500万
資産の部 - その他: 709億9000万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 9億3800万
自己株式の増減額（△は増加）: -300万

2024年3月

減価償却累計額: -206億7300万
資産の部 - その他: 603億1600万
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3800万
持分法の適用範囲の変動: -
Retirement Of Treasury Stock: -
業務受託料: 5億4800万
自己株式の増減額（△は増加）: -1200万