減価償却累計額、資産の部 - その他、連結子会社の決算期変更に伴う増減他4件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 資産の部 - その他
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- 4400万
- 自己株式の処分
- 6300万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 36億800万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- 資産の部 - その他
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- 4300万
- 自己株式の処分
- 5700万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 175億6800万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- 資産の部 - その他
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 圧縮記帳積立金の取崩
- 4100万
- 自己株式の処分
- 300万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -118億1100万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 資産の部 - その他
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- 4200万
- 自己株式の処分
- 200万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 9500万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 資産の部 - その他
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- 4000万
- 自己株式の処分
- 0
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 48億1600万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 資産の部 - その他
- 265億6300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- 4000万
- 自己株式の処分
- 100万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 49億3900万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 資産の部 - その他
- 283億7400万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -4億8400万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 資産の部 - その他
- 282億6000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -25億2000万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 資産の部 - その他
- 438億2500万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 3億100万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 資産の部 - その他
- 426億9600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -77億4400万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 資産の部 - その他
- 468億6200万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -58億5700万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 資産の部 - その他
- 521億8000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 9億2800万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 資産の部 - その他
- 500億100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 73億4300万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 資産の部 - その他
- 488億4100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -21億2400万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 資産の部 - その他
- 605億9300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -67億9600万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 資産の部 - その他
- 709億9000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -135億2700万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 資産の部 - その他
- 603億1600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 圧縮記帳積立金の取崩
- -
- 自己株式の処分
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 37億500万