減価償却累計額、親会社株主に係る四半期包括利益、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 59億5900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 101億7100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 1億8800万
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -306億4400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 132億6500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- 6億2900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -18億4200万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -645億6400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -1109億5700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 533億6900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 216億6000万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 305億9600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 202億3700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 296億7000万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 308億1400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 100億100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 255億5300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -