4043 トクヤマ

時価

2169億円

PER 予

8.66倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.32%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、減価償却費、その他有価証券評価差額金（税引後）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	減価償却費	その他有価証券評価差額金（税引後）	平均臨時雇用人員 - その他	自己株式の処分	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-199億	-	-	-	-	-
2009/03	-202億赤拡	-	-	-	-16百万	-
2010/03	-205億赤拡	-	-	-	-1百万赤縮	0
2011/03	-204億赤縮	-	-27.9億	-	-1百万 ±0%	-
2012/03	-207億赤拡	-	3.23億黒転	-	-1百万 ±0%	-
2013/03	-211億赤拡	17.3億	36.1億大幅増	-	-4百万赤拡	-
2014/03	-214億赤拡	16.8億 -3%	8.16億 -77.4%	-	-	-
2015/03	-210億赤縮	16.3億 -3.1%	-25.4億赤転	-	-	-
2016/03	-209億赤縮	18.4億 +12.9%	-68.5億赤拡	-	-	-
2017/03	-202億赤縮	1.53億 -91.7%	13.3億黒転	-	-	-
2018/03	-197億赤縮	1.22億 -20.3%	10.4億 -22.1%	-	-	-
2019/03	-199億赤拡	1.3億 +6.6%	-29.2億赤転	207	-	-
2020/03	-200億赤拡	-	19.2億黒転	161 -22.22%	-	-
2021/03	-200億赤縮	-	29.7億 +54.5%	127 -21.12%	-	-
2022/03	-204億赤拡	-	3.17億 -89.3%	123 -3.15%	-	-
2023/03	-211億赤拡	-	4.66億 +47%	127 +3.25%	-	-
2024/03	-207億赤縮	-	52.1億大幅増	-	-	-

2008年3月

減価償却累計額: -199億500万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

減価償却累計額: -202億3600万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -1600万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

減価償却累計額: -205億4500万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -100万
持分法の適用範囲の変動: 0

2011年3月

減価償却累計額: -203億9300万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -27億9100万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -100万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

減価償却累計額: -206億8500万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3億2300万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -100万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

減価償却累計額: -210億8600万
減価償却費: 17億3000万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 36億600万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -400万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

減価償却累計額: -213億6000万
減価償却費: 16億7800万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 8億1600万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

減価償却累計額: -209億7400万
減価償却費: 16億2600万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -25億3500万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

減価償却累計額: -208億9000万
減価償却費: 18億3500万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -68億5100万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

減価償却累計額: -202億2200万
減価償却費: 1億5300万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 13億3300万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

減価償却累計額: -197億4800万
減価償却費: 1億2200万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 10億3900万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

減価償却累計額: -199億500万
減価償却費: 1億3000万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -29億1900万
平均臨時雇用人員 - その他: 207
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

減価償却累計額: -200億2400万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 19億2100万
平均臨時雇用人員 - その他: 161
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

減価償却累計額: -199億9500万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 29億6800万
平均臨時雇用人員 - その他: 127
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

減価償却累計額: -203億6800万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3億1700万
平均臨時雇用人員 - その他: 123
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

減価償却累計額: -211億2500万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 4億6600万
平均臨時雇用人員 - その他: 127
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

減価償却累計額: -206億7300万
減価償却費: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 52億1300万
平均臨時雇用人員 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法の適用範囲の変動: -