減価償却累計額、関係会社清算益、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -30億1100万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -10億4000万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -14億8800万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -12億4400万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -7億6400万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -7億600万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -8億1200万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -79億6700万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -1200万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -3億500万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -33億5900万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -2200万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- 1
- 投資有価証券の取得による支出
- -2400万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 関係会社清算益
- 1億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- 2
- 投資有価証券の取得による支出
- -2億5100万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- 2
- 投資有価証券の取得による支出
- -4億2800万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- 5
- 投資有価証券の取得による支出
- -1億4600万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 化成品
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -5億8300万