減価償却累計額、関係会社清算益、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1276億2200万
- 従業員に対する長期貸付金
- 1億1400万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1310億1900万
- 従業員に対する長期貸付金
- 9100万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 当期製品製造原価
- 1295億4800万
- 従業員に対する長期貸付金
- 8700万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1305億3300万
- 従業員に対する長期貸付金
- 8100万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1300億7000万
- 従業員に対する長期貸付金
- 7500万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- 1150億5000万
- 従業員に対する長期貸付金
- 6000万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 関係会社清算益
- 1億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -