減価償却累計額、関係会社清算益、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- 5000万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- 22億9800万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- 1億4400万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- 1億3300万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- 1億4400万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 関係会社清算益
- 1億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- 71億400万
- 補助金収入
- 1億5500万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- 72億3200万
- 補助金収入
- 2億300万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- 70億1100万
- 補助金収入
- 1億1000万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 関係会社清算益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 補助金収入
- 1億600万