4043 トクヤマ

時価

2146億円

PER 予

8.57倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.36%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、関係会社清算益、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		関係会社清算益		持分法の適用範囲の変動		関係会社事業損失引当金戻入額		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2008/03	-199億		-		-		-		-
2009/03	-202億	赤拡	-		-		-		-
2010/03	-205億	赤拡	-		0		-		-
2011/03	-204億	赤縮	-		-		62.9億		-
2012/03	-207億	赤拡	-		-		104億	+65.6%	-
2013/03	-211億	赤拡	-		-		11.6億	-88.8%	-
2014/03	-214億	赤拡	-		-		3.89億	-66.6%	629百万
2015/03	-210億	赤縮	-		-		-		442百万	-29.7%
2016/03	-209億	赤縮	-		-		-		-431百万	赤転
2017/03	-202億	赤縮	-		-		-		-290百万	赤縮
2018/03	-197億	赤縮	-		-		-		-485百万	赤拡
2019/03	-199億	赤拡	-		-		-		-761百万	赤拡
2020/03	-200億	赤拡	-		-		-		-709百万	赤縮
2021/03	-200億	赤縮	197百万		-		-		-69百万	赤縮
2022/03	-204億	赤拡	-		-		-		-121百万	赤拡
2023/03	-211億	赤拡	-		-		-		-458百万	赤拡
2024/03	-207億	赤縮	-		-		-		-190百万	赤縮

2008年3月

減価償却累計額: -199億500万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2009年3月

減価償却累計額: -202億3600万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2010年3月

減価償却累計額: -205億4500万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: 0
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2011年3月

減価償却累計額: -203億9300万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: 62億8700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2012年3月

減価償却累計額: -206億8500万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: 104億900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2013年3月

減価償却累計額: -210億8600万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: 11億6400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2014年3月

減価償却累計額: -213億6000万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: 3億8900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 6億2900万

2015年3月

減価償却累計額: -209億7400万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 4億4200万

2016年3月

減価償却累計額: -208億9000万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億3100万

2017年3月

減価償却累計額: -202億2200万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億9000万

2018年3月

減価償却累計額: -197億4800万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億8500万

2019年3月

減価償却累計額: -199億500万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -7億6100万

2020年3月

減価償却累計額: -200億2400万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -7億900万

2021年3月

減価償却累計額: -199億9500万
関係会社清算益: 1億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6900万

2022年3月

減価償却累計額: -203億6800万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億2100万

2023年3月

減価償却累計額: -211億2500万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億5800万

2024年3月

減価償却累計額: -206億7300万
関係会社清算益: -
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社事業損失引当金戻入額: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億9000万