減価償却累計額、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、持分法の適用範囲の変動他1件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 117億5700万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 商品及び製品期末たな卸高
- 153億600万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 118億2400万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 159億2100万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 145億3500万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 7900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -1億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- -