減価償却累計額、その他、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加他3件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- その他
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 57億9000万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- その他
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 71億1100万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- その他
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 82億1900万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- その他
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 54億5200万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- その他
- 20億500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -2億1100万
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 80億5600万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- その他
- 14億4200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 165億2800万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- その他
- 13億9000万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 106億3500万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- その他
- 31億6500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 83億9600万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- その他
- 28億9600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 87億8800万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- その他
- 16億200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -12億6800万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 107億9800万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- その他
- 43億9800万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 48億900万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- その他
- 26億4000万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 105億5400万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- その他
- 21億9800万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 48億2300万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- その他
- 18億7500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 56億6600万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- その他
- 36億3700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- 40億4000万
- その他
- 69億6800万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- その他
- 29億2600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- 42億8700万
- その他
- 122億8200万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- その他
- 34億1300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 債務取崩益
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- その他
- 101億5900万