4043 トクヤマ

時価

2217億円

PER 予

8.85倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.89倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.25%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費、環境対策引当金繰入額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費		環境対策引当金繰入額		実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加		固定資産売却損
2008/03	-199億		-		-		-		40百万
2009/03	-202億	赤拡	-		-		-		15百万	-62.5%
2010/03	-205億	赤拡	-		-		-		16百万	+6.7%
2011/03	-204億	赤縮	-		126百万		-		11百万	-31.3%
2012/03	-207億	赤拡	-		-		188百万		250百万	大幅増
2013/03	-211億	赤拡	101億		-		-		485百万	+94%
2014/03	-214億	赤拡	87.1億	-13.6%	-		-		84百万	-82.7%
2015/03	-210億	赤縮	102億	+16.6%	-		-		8百万	-90.5%
2016/03	-209億	赤縮	85.2億	-16.1%	-		-		130百万	大幅増
2017/03	-202億	赤縮	75.1億	-11.9%	215百万	+70.6%	-		5百万	-96.2%
2018/03	-197億	赤縮	79億	+5.3%	-		-		5百万	±0%
2019/03	-199億	赤拡	80.5億	+1.9%	-		-		10百万	+100%
2020/03	-200億	赤拡	91.9億	+14.2%	-		-		19百万	+90%
2021/03	-200億	赤縮	109億	+18.1%	32百万	-85.1%	-		2百万	-89.5%
2022/03	-204億	赤拡	126億	+16.5%	-		-		14百万	+600%
2023/03	-211億	赤拡	136億	+7.8%	-		-		11百万	-21.4%
2024/03	-207億	赤縮	-		-		-		50百万	+354.5%

2008年3月

減価償却累計額: -199億500万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 4000万

2009年3月

減価償却累計額: -202億3600万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1500万

2010年3月

減価償却累計額: -205億4500万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1600万

2011年3月

減価償却累計額: -203億9300万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
環境対策引当金繰入額: 1億2600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1100万

2012年3月

減価償却累計額: -206億8500万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 1億8800万
固定資産売却損: 2億5000万

2013年3月

減価償却累計額: -210億8600万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 100億7600万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 4億8500万

2014年3月

減価償却累計額: -213億6000万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 87億900万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 8400万

2015年3月

減価償却累計額: -209億7400万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 101億5600万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 800万

2016年3月

減価償却累計額: -208億9000万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 85億2200万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1億3000万

2017年3月

減価償却累計額: -202億2200万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 75億800万
環境対策引当金繰入額: 2億1500万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 500万

2018年3月

減価償却累計額: -197億4800万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 79億300万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 500万

2019年3月

減価償却累計額: -199億500万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 80億5200万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1000万

2020年3月

減価償却累計額: -200億2400万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 91億9300万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1900万

2021年3月

減価償却累計額: -199億9500万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 108億5300万
環境対策引当金繰入額: 3200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 200万

2022年3月

減価償却累計額: -203億6800万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 126億4100万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1400万

2023年3月

減価償却累計額: -211億2500万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 136億3100万
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 1100万

2024年3月

減価償却累計額: -206億7300万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
環境対策引当金繰入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
固定資産売却損: 5000万