減価償却累計額、補助金収入、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 補助金収入
- -6億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 574億5400万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- 補助金収入
- -3億3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 573億5300万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- 補助金収入
- -2億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 751億6600万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 補助金収入
- -5億8900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 590億3900万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 補助金収入
- -6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 488億2300万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 補助金収入
- -1億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 330億2200万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 補助金収入
- -300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 295億8700万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 補助金収入
- -2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 290億1200万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 補助金収入
- -5000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 293億4300万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 補助金収入
- -22億9800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 278億8700万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 補助金収入
- -1億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 269億4300万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 補助金収入
- -1億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 277億2900万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 補助金収入
- -1億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 282億8400万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 補助金収入
- -1億5500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- -
- 機械及び装置
- 326億200万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 補助金収入
- -2億300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- 143億200万
- 機械及び装置
- 343億8100万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 補助金収入
- -1億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- 141億1200万
- 機械及び装置
- 370億600万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 補助金収入
- -1億600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 電子材料
- 91億4400万
- 機械及び装置
- 406億8400万