持分法の適用範囲の変動、有価証券評価損益（△は益）、資産の部 - 電子材料他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- 6億6000万
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 528億1400万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- 9億9100万
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 453億6400万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 468億4900万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 683億9600万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 515億6100万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 498億1100万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 514億6000万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 474億3600万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 314億1700万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 537億5000万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 512億8700万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 586億1400万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 547億4700万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- 695億4700万
- 投資その他の資産合計
- 611億2600万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- 910億800万
- 投資その他の資産合計
- 669億7400万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- 1153億1700万
- 投資その他の資産合計
- 658億5000万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益（△は益）
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- 投資その他の資産合計
- 673億6500万