持分法の適用範囲の変動、有価証券評価損益(△は益)、資産の部 - 電子材料他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- 6億6000万
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 57億9000万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- 9億9100万
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 71億1100万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 82億1900万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 54億5200万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 80億5600万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 165億2800万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 106億3500万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 83億9600万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 87億8800万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 107億9800万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 48億900万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 105億5400万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 48億2300万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- 695億4700万
- その他
- 56億6600万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- 910億800万
- その他
- 69億6800万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- 1153億1700万
- その他
- 122億8200万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有価証券評価損益(△は益)
- -
- 資産の部 - 電子材料
- -
- その他
- 101億5900万