4043 トクヤマ

時価

2108億円

PER 予

8.42倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

持分法の適用範囲の変動、有価証券評価損益（△は益）、資産の部 - 電子材料他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		有価証券評価損益（△は益）		資産の部 - 電子材料		荷造運搬費
2008/03	-		660百万		-		-
2009/03	-		991百万	+50.2%	-		-
2010/03	0		-		-		-
2013/03	-		-		-		47.6億
2014/03	-		-		-		47.4億	-0.3%
2015/03	-		-		-		46.2億	-2.6%
2016/03	-		-		-		54.9億	+18.9%
2017/03	-		-		-		56.7億	+3.3%
2018/03	-		-		-		55.8億	-1.5%
2019/03	-		-		-		58.9億	+5.5%
2020/03	-		-		-		59.7億	+1.4%
2021/03	-		-		695億		59.2億	-0.9%
2022/03	-		-		910億	+30.9%	65.7億	+11.1%
2023/03	-		-		1153億	+26.7%	64.1億	-2.6%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: 6億6000万
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: 9億9100万
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 47億5500万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 47億3900万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 46億1800万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 54億8900万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 56億6800万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 55億8200万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 58億8900万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: -
荷造運搬費: 59億7300万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: 695億4700万
荷造運搬費: 59億1900万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: 910億800万
荷造運搬費: 65億7400万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
有価証券評価損益（△は益）: -
資産の部 - 電子材料: 1153億1700万
荷造運搬費: 64億600万