4043 トクヤマ

時価

2262億円

PER 予

9.03倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.91倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.19%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

持分法の適用範囲の変動、繰延ヘッジ損益（税引後）、会計方針の変更による累積的影響額

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		繰延ヘッジ損益（税引後）		会計方針の変更による累積的影響額
2010/03	0		-		-
2012/03	-		5.1億		-
2013/03	-		17.3億	+238.6%	-
2014/03	-		-14.9億	赤転	-18.4億
2015/03	-		-4.19億	赤縮	-
2016/03	-		-9.01億	赤拡	-
2017/03	-		2.4億	黒転	-
2018/03	-		1.78億	-25.8%	-
2019/03	-		0.9億	-49.4%	-
2020/03	-		0.25億	-72.2%	-
2021/03	-		0.16億	-36%	-
2022/03	-		0.1億	-37.5%	-
2023/03	-		0.05億	-50%	-
2024/03	-		0.02億	-60%	-

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 5億1000万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 17億2700万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -14億8800万
会計方針の変更による累積的影響額: -18億4200万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -4億1900万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -9億100万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 2億4000万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 1億7800万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 9000万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 2500万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 1600万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 1000万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 500万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 200万
会計方針の変更による累積的影響額: -