4043 トクヤマ

時価

2127億円

PER 予

8.49倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

破産更生債権等、その他、有価証券の売却による収入他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	破産更生債権等	その他	有価証券の売却による収入	出向者労務費差額負担	平均臨時雇用人員 - 電子材料	自己株式の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	-	19.1億	-	-1.63億
2009/03	-	-	0	19.7億 +3.1%	-	-2.31億赤拡
2010/03	-	-	-	-	-	-0.21億赤縮
2011/03	-	-	-	18.8億 -4.5%	-	-0.13億赤縮
2012/03	69.7億	16億	-	24.7億 +31.2%	-	-0.03億赤縮
2013/03	31.1億 -55.4%	15.8億 -1%	-	31億 +25.5%	-	-0.02億赤縮
2014/03	0.83億 -97.3%	11.4億 -27.8%	-	-	-	-0.97億赤拡
2015/03	0.54億 -34.9%	11.5億 +0.9%	-	-	-	-0.75億赤縮
2016/03	0.49億 -9.3%	15.8億 +36.7%	-	-	-	-0.06億赤縮
2017/03	1145億大幅増	13.7億 -12.8%	-	-	-	-0.07億赤拡
2018/03	0.24億 -100%	17.9億 +29.9%	-	-	-	-217億赤拡
2019/03	0.12億 -50%	13.3億 -25.3%	-	-	-	-3.08億赤縮
2020/03	-	16.7億 +25.2%	-	-	-	-
2021/03	-	19.2億 +14.9%	-	-	-	-0.4億赤縮
2022/03	-	42.1億 +119.5%	-	-	46	-1.01億赤拡
2023/03	-	22.6億 -46.4%	-	-	47 +2.17%	-0.03億赤縮
2024/03	-	18.5億 -17.9%	-	-	-	-0.12億赤拡

2008年3月

破産更生債権等: -
その他: -
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: 19億1100万
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億6300万

2009年3月

破産更生債権等: -
その他: -
有価証券の売却による収入: 0
出向者労務費差額負担: 19億7000万
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2億3100万

2010年3月

破産更生債権等: -
その他: -
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2100万

2011年3月

破産更生債権等: -
その他: -
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: 18億8100万
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1300万

2012年3月

破産更生債権等: 69億6900万
その他: 15億9900万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: 24億6700万
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万

2013年3月

破産更生債権等: 31億1100万
その他: 15億8300万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: 30億9700万
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -200万

2014年3月

破産更生債権等: 8300万
その他: 11億4300万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -9700万

2015年3月

破産更生債権等: 5400万
その他: 11億5300万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -7500万

2016年3月

破産更生債権等: 4900万
その他: 15億7600万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -600万

2017年3月

破産更生債権等: 1145億800万
その他: 13億7400万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -700万

2018年3月

破産更生債権等: 2400万
その他: 17億8500万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -216億5000万

2019年3月

破産更生債権等: 1200万
その他: 13億3300万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -3億800万

2020年3月

破産更生債権等: -
その他: 16億6900万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -

2021年3月

破産更生債権等: -
その他: 19億1700万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -4000万

2022年3月

破産更生債権等: -
その他: 42億800万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: 46
自己株式の増減額（△は増加）: -1億100万

2023年3月

破産更生債権等: -
その他: 22億5600万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: 47
自己株式の増減額（△は増加）: -300万

2024年3月

破産更生債権等: -
その他: 18億5200万
有価証券の売却による収入: -
出向者労務費差額負担: -
平均臨時雇用人員 - 電子材料: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1200万