4043 トクヤマ

時価

2239億円

PER 予

8.94倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.9倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.22%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

流動資産計、製品補償関連費用、事業譲渡損他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	流動資産計		製品補償関連費用		事業譲渡損		実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
2008/03	1646億		-		-		-
2009/03	1671億	+1.5%	-		-		-
2010/03	2243億	+34.2%	19.2億		-		-
2011/03	2187億	-2.5%	4.81億	-75%	-		-
2012/03	2148億	-1.8%	-		-		23百万
2013/03	1861億	-13.4%	0.32億	-93.3%	-		-
2014/03	1916億	+3%	3.36億	+950%	-		-
2015/03	2440億	+27.3%	-		-		-
2016/03	2438億	-0.1%	-		-		-
2017/03	2467億	+1.2%	-		-		-
2018/03	1977億	-19.9%	-		80.6億		-
2019/03	2029億	+2.7%	-		-		-
2020/03	2038億	+0.4%	-		-		-
2021/03	1998億	-2%	-		-		-
2022/03	2240億	+12.1%	-		-		-
2023/03	2537億	+13.3%	-		-		-
2024/03	2178億	-14.2%	-		-		-

2008年3月

流動資産計: 1646億4900万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2009年3月

流動資産計: 1671億3900万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2010年3月

流動資産計: 2242億7600万
製品補償関連費用: 19億2400万
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2011年3月

流動資産計: 2186億9000万
製品補償関連費用: 4億8100万
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2012年3月

流動資産計: 2147億9900万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 2300万

2013年3月

流動資産計: 1861億1400万
製品補償関連費用: 3200万
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2014年3月

流動資産計: 1916億2300万
製品補償関連費用: 3億3600万
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2015年3月

流動資産計: 2439億7500万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2016年3月

流動資産計: 2437億6600万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2017年3月

流動資産計: 2466億6100万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2018年3月

流動資産計: 1976億5200万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: 80億5900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2019年3月

流動資産計: 2029億3600万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2020年3月

流動資産計: 2038億4900万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2021年3月

流動資産計: 1997億6000万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2022年3月

流動資産計: 2239億5000万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2023年3月

流動資産計: 2536億8900万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2024年3月

流動資産計: 2177億7600万
製品補償関連費用: -
事業譲渡損: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -