4043 トクヤマ

時価

2217億円

PER 予

8.85倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.89倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.25%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

流動資産計、自己株式の処分、受取損害補償金他2件

【期間】

通期

年度	流動資産計		自己株式の処分		受取損害補償金		持分法の適用範囲の変動		従業員数 - その他
2008/03	1646億		-		-		-		-
2009/03	1671億	+1.5%	-		-		-		-
2010/03	2243億	+34.2%	-		-		0		-
2011/03	2187億	-2.5%	-		-		-		-
2012/03	2148億	-1.8%	-		-		-		-
2013/03	1861億	-13.4%	1百万		-		-		-
2014/03	1916億	+3%	0	-100%	-		-		-
2015/03	2440億	+27.3%	0		-		-		-
2016/03	2438億	-0.1%	0		-		-		-
2017/03	2467億	+1.2%	0		-		-		-
2018/03	1977億	-19.9%	0		-		-		-
2019/03	2029億	+2.7%	9百万		-		-		1,219
2020/03	2038億	+0.4%	20百万	+122.2%	-		-		1,119	-8.2%
2021/03	1998億	-2%	7百万	-65%	-		-		1,031	-7.86%
2022/03	2240億	+12.1%	47百万	+571.4%	35百万		-		1,056	+2.42%
2023/03	2537億	+13.3%	3百万	-93.6%	-		-		1,043	-1.23%
2024/03	2178億	-14.2%	6百万	+100%	-		-		-

2008年3月

流動資産計: 1646億4900万
自己株式の処分: -
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2009年3月

流動資産計: 1671億3900万
自己株式の処分: -
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2010年3月

流動資産計: 2242億7600万
自己株式の処分: -
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: 0
従業員数 - その他: -

2011年3月

流動資産計: 2186億9000万
自己株式の処分: -
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2012年3月

流動資産計: 2147億9900万
自己株式の処分: -
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2013年3月

流動資産計: 1861億1400万
自己株式の処分: 100万
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2014年3月

流動資産計: 1916億2300万
自己株式の処分: 0
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2015年3月

流動資産計: 2439億7500万
自己株式の処分: 0
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2016年3月

流動資産計: 2437億6600万
自己株式の処分: 0
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2017年3月

流動資産計: 2466億6100万
自己株式の処分: 0
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2018年3月

流動資産計: 1976億5200万
自己株式の処分: 0
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2019年3月

流動資産計: 2029億3600万
自己株式の処分: 900万
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 1,219

2020年3月

流動資産計: 2038億4900万
自己株式の処分: 2000万
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 1,119

2021年3月

流動資産計: 1997億6000万
自己株式の処分: 700万
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 1,031

2022年3月

流動資産計: 2239億5000万
自己株式の処分: 4700万
受取損害補償金: 3500万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 1,056

2023年3月

流動資産計: 2536億8900万
自己株式の処分: 300万
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 1,043

2024年3月

流動資産計: 2177億7600万
自己株式の処分: 600万
受取損害補償金: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -