流動資産計、従業員数 - 特殊品、為替差益他4件
2008年3月
- 流動資産計
- 1646億4900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 36億800万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
2009年3月
- 流動資産計
- 1671億3900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 175億6800万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 94億3800万
2010年3月
- 流動資産計
- 2242億7600万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -118億1100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 104億3300万
2011年3月
- 流動資産計
- 2186億9000万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 9500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 108億8700万
2012年3月
- 流動資産計
- 2147億9900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 48億1600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -2億1100万
- 原材料及び貯蔵品
- 133億2800万
2013年3月
- 流動資産計
- 1861億1400万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- 4億5900万
- 自己株式の取得
- -300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 49億3900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 171億1000万
2014年3月
- 流動資産計
- 1916億2300万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- 4億3200万
- 自己株式の取得
- -1400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -4億8400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 178億7800万
2015年3月
- 流動資産計
- 2439億7500万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -25億2000万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 180億2600万
2016年3月
- 流動資産計
- 2437億6600万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- 5億4200万
- 自己株式の取得
- -600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 3億100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 159億3300万
2017年3月
- 流動資産計
- 2466億6100万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- 1億1500万
- 自己株式の取得
- -700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -77億4400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 165億6700万
2018年3月
- 流動資産計
- 1976億5200万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -216億5100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -58億5700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 153億2700万
2019年3月
- 流動資産計
- 2029億3600万
- 従業員数 - 特殊品
- 793
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -3億5100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 9億2800万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 174億6200万
2020年3月
- 流動資産計
- 2038億4900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 73億4300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 160億8800万
2021年3月
- 流動資産計
- 1997億6000万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- 3億2000万
- 自己株式の取得
- -4200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -21億2400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 139億3000万
2022年3月
- 流動資産計
- 2239億5000万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- 10億
- 自己株式の取得
- -1億1200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -67億9600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 222億6500万
2023年3月
- 流動資産計
- 2536億8900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- -
- 自己株式の取得
- -300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -135億2700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 373億1000万
2024年3月
- 流動資産計
- 2177億7600万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 為替差益
- 6億7900万
- 自己株式の取得
- -1400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 37億500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 249億3800万