4043 トクヤマ

時価

2127億円

PER 予

8.49倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

流動資産計、特許実施権、購入契約損失引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	流動資産計	特許実施権	購入契約損失引当金の増減額（△は減少）	持分法の適用範囲の変動	環境対策引当金	未収還付法人税等
2008/03	1646億	8百万	-	-	-	-
2009/03	1671億 +1.5%	8百万 ±0%	-	-	-	-
2010/03	2243億 +34.2%	4百万 -50%	-	0	-	8.18億
2011/03	2187億 -2.5%	155百万大幅増	-	-	126百万	0.59億 -92.8%
2012/03	2148億 -1.8%	-	-	-	124百万 -1.6%	15億大幅増
2013/03	1861億 -13.4%	-	-	-	156百万 +25.8%	0.74億 -95.1%
2014/03	1916億 +3%	-	-	-	131百万 -16%	2.76億 +273%
2015/03	2440億 +27.3%	-	94.3億	-	91百万 -30.5%	-
2016/03	2438億 -0.1%	-	-40.6億赤転	-	85百万 -6.6%	-
2017/03	2467億 +1.2%	-	-27億赤縮	-	287百万 +237.6%	50.7億大幅増
2018/03	1977億 -19.9%	-	-	-	253百万 -11.8%	2.16億 -95.7%
2019/03	2029億 +2.7%	-	-	-	222百万 -12.3%	-
2020/03	2038億 +0.4%	-	-	-	196百万 -11.7%	-
2021/03	1998億 -2%	-	-	-	137百万 -30.1%	-
2022/03	2240億 +12.1%	-	-	-	118百万 -13.9%	-
2023/03	2537億 +13.3%	-	-	-	90百万 -23.7%	5.32億 +146.3%
2024/03	2178億 -14.2%	-	-	-	67百万 -25.6%	-

2008年3月

流動資産計: 1646億4900万
特許実施権: 800万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: -
未収還付法人税等: -

2009年3月

流動資産計: 1671億3900万
特許実施権: 800万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: -
未収還付法人税等: -

2010年3月

流動資産計: 2242億7600万
特許実施権: 400万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: 0
環境対策引当金: -
未収還付法人税等: 8億1800万

2011年3月

流動資産計: 2186億9000万
特許実施権: 1億5500万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 1億2600万
未収還付法人税等: 5900万

2012年3月

流動資産計: 2147億9900万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 1億2400万
未収還付法人税等: 15億400万

2013年3月

流動資産計: 1861億1400万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 1億5600万
未収還付法人税等: 7400万

2014年3月

流動資産計: 1916億2300万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 1億3100万
未収還付法人税等: 2億7600万

2015年3月

流動資産計: 2439億7500万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: 94億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 9100万
未収還付法人税等: -

2016年3月

流動資産計: 2437億6600万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -40億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 8500万
未収還付法人税等: -

2017年3月

流動資産計: 2466億6100万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -27億100万
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 2億8700万
未収還付法人税等: 50億7100万

2018年3月

流動資産計: 1976億5200万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 2億5300万
未収還付法人税等: 2億1600万

2019年3月

流動資産計: 2029億3600万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 2億2200万
未収還付法人税等: -

2020年3月

流動資産計: 2038億4900万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 1億9600万
未収還付法人税等: -

2021年3月

流動資産計: 1997億6000万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 1億3700万
未収還付法人税等: -

2022年3月

流動資産計: 2239億5000万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 1億1800万
未収還付法人税等: -

2023年3月

流動資産計: 2536億8900万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 9000万
未収還付法人税等: 5億3200万

2024年3月

流動資産計: 2177億7600万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
環境対策引当金: 6700万
未収還付法人税等: -