4043 トクヤマ

時価

1973億円

PER 予

7.88倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.65%

ROE 予

9.84%

ROA 予

5.4%

流動資産計、特許実施権、購入契約損失引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	流動資産計		特許実施権		購入契約損失引当金の増減額（△は減少）		業務受託料		実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
2008/03	1646億		8百万		-		-		-
2009/03	1671億	+1.5%	8百万	±0%	-		-		-
2010/03	2243億	+34.2%	4百万	-50%	-		-		-
2011/03	2187億	-2.5%	155百万	大幅増	-		-		-
2012/03	2148億	-1.8%	-		-		-		188百万
2013/03	1861億	-13.4%	-		-		-		-
2014/03	1916億	+3%	-		-		-		-
2015/03	2440億	+27.3%	-		94.3億		-		-
2016/03	2438億	-0.1%	-		-40.6億	赤転	-		-
2017/03	2467億	+1.2%	-		-27億	赤縮	53百万		-
2018/03	1977億	-19.9%	-		-		878百万	大幅増	-
2019/03	2029億	+2.7%	-		-		716百万	-18.5%	-
2020/03	2038億	+0.4%	-		-		650百万	-9.2%	-
2021/03	1998億	-2%	-		-		651百万	+0.2%	-
2022/03	2240億	+12.1%	-		-		618百万	-5.1%	-
2023/03	2537億	+13.3%	-		-		938百万	+51.8%	-
2024/03	2178億	-14.2%	-		-		548百万	-41.6%	-

2008年3月

流動資産計: 1646億4900万
特許実施権: 800万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2009年3月

流動資産計: 1671億3900万
特許実施権: 800万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2010年3月

流動資産計: 2242億7600万
特許実施権: 400万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2011年3月

流動資産計: 2186億9000万
特許実施権: 1億5500万
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2012年3月

流動資産計: 2147億9900万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 1億8800万

2013年3月

流動資産計: 1861億1400万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2014年3月

流動資産計: 1916億2300万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2015年3月

流動資産計: 2439億7500万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: 94億3300万
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2016年3月

流動資産計: 2437億6600万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -40億5900万
業務受託料: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2017年3月

流動資産計: 2466億6100万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -27億100万
業務受託料: 5300万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2018年3月

流動資産計: 1976億5200万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: 8億7800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2019年3月

流動資産計: 2029億3600万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: 7億1600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2020年3月

流動資産計: 2038億4900万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: 6億5000万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2021年3月

流動資産計: 1997億6000万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: 6億5100万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2022年3月

流動資産計: 2239億5000万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: 6億1800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2023年3月

流動資産計: 2536億8900万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: 9億3800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2024年3月

流動資産計: 2177億7600万
特許実施権: -
購入契約損失引当金の増減額（△は減少）: -
業務受託料: 5億4800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -